ボート購入以外にも道はあります！法人向けボートリースのご紹介

ボート購入に向けて見積もりをとったのはいいけれど…
オプション品を加算していくと、思った以上に高くなってしまった！！

そのような理由で購入を思い留まっているという方も多いはず。

そんな方は必見！！
法人でのボート所有をお考えであれば、リースという方法があるのをご存知でしょうか？

今回は、契約形態の選択肢の一つとして、ヤンマーグループであるヤンマークレジットサービスが扱う法人向けボートリースについてご紹介します。

意外と知られていない法人向けボートリースとは？

プレジャーボートを会社の設備として導入する場合、ボートを賃貸借する契約のことです。
ユーザー（法人）はリース会社（ヤンマークレジットサービス＝YSC）と契約を結びますが、所有権はYCSにあります。

リースのメリット５つをご紹介

① 会社の福利厚生に使用する場合、下記用件を満たしていれば経費処理可能。
【福利厚生の用件（参考例）】
・従業員の福利厚生として実際に頻繁に使用されている。
・従業員がプライベートでも利用。（ドライバーが他にもいる）
・「ボート利用規定」を作成し、従業員に社内通達している。
・従業員の利用実績資料が作成されている。
・従業員が利用する場合、使用料を徴収し収益に計上する。
・従業員への「ボート乗船体験」や「資格取得の案内」など。
・航海日誌の作成、集合写真の撮影など。

※実際の取り組みにあたっては、会社の規模、従業員数により違ってきますので、まずはご担当の税理士様、税務署にご確認願います。

② 導入資金が不要で、支払いは毎月一定。
銀行与信枠や自己資金を使用しないので、事業資金への影響がございません。

③ 中小企業会計指針を適用した場合、賃借料で費用処理が可能。
中小企業とは、大会社（資本金5億円以上、負債総額200億円以上）、上場会社とその子会社以外の会社を指します。
また、購入資金の調達、減価償却、固定資産税等、費用の平準化が可能。
資産計上しないので、対外評価も良くなります。

④ 残価設定でリース料を安くでき、満了後に購入することが可能。
リース形態：購入選択権付リース（所有権移転外リース）
期間：基本5年（3年～6年）
残価設定：基本10%（5％～30%）

実際に人気ドライブ船FX24EZを例にとってみましょう！！
※船体価格はオプション内容によって異なりますので、あくまでもご参考用としてお考え下さい。

⑤ ヤンマーレジャーボート総合保険（スペリオール）をリース料に含んでおりますので、安心してご使用できます。
（スペリオールに関しては、別の回で詳細をお伝えします。）
船体保険・・・リース残高、免責10万円
基本特約・・・賠償責任　1億円、搭乗者傷害1000万円×定員、捜索救助200万円

リース申し込みにあたっての注意事項

以下の注意事項をご理解いただいた上で、ご検討ください。
① 事業用（福利厚生）で法人契約のみ。一般消費者（サラリーマン）は不可となります。
② リース期間は基本5年で期間中の解約・契約先変更はできません。
③ 決算書3期分による審査となります。
④ 代表者様の連帯保証となります。
⑤ 船検証の所有者はヤンマークレジットサービスとなります。
（検査費用・名義変更などの費用はユーザー様のご負担となります。）
⑥ ヤンマーレジャーボート総合保険（スペリオール）の付保。

法人向けボートリースについて簡単に紹介させて頂きましたが、いかがだったでしょうか？
ボートリースであれば、５つのメリットがあります。
① 会社の福利厚生に使用する場合、下記用件を満たしていれば経費処理可能。
② 導入資金が不要で、支払いは毎月一定。
③ 中小企業会計指針を適用した場合、賃借料で費用処理が可能。
④ 残価設定でリース料を安くでき、満了後に購入することが可能。
⑤ ヤンマーレジャーボート総合保険（スペリオール）をリース料に包含。

今後、ボート購入をご検討される上で、選択肢の一つとしてお考え頂ければと思います。
法人向けリースに関しては、ヤンマーグループであるヤンマークレジットサービスが万全のサポート体制を整えて手厚くフォローしています。
興味のある方はお近くのヤンマー特約店もしくはヤンマー舶用システムの営業部までお気軽にお問い合わせ下さいね！！